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Indeedではこれまで、企業の採用サイトなどに掲載されている求人情報を自動的に取得し、Indeed上に掲載する「クローリング」という仕組みが利用されてきました。しかし、Indeedのクローリングによる求人の自動掲載は、2025年6月30日をもって原則終了しています。
これまでクローリングによって求人を掲載していた企業は、適切な対応を行わなければIndeed上で求人を継続掲載できない可能性があるため注意が必要です。
そこで本記事では、Indeedのクローリングの仕組みや終了した背景、企業の採用活動に与える影響、クローリング終了後もIndeedへ求人を掲載するための具体的な方法まで分かりやすく解説します。

クローリングとは、Indeedが独自のクローラー(ボット)を使って、ウェブ上に公開された求人情報を自動的に収集しIndeed上へ掲載する仕組みです。企業が手作業で求人を投稿しなくても、無料で求人が表示される点が大きな特徴でした。
まずはクローリングの基本的な仕組みと、他の掲載方法との違いを確認しておきましょう。
Indeedのクローラーは、企業の採用サイトやハローワークの求人票、他の求人サイトなど、ウェブ上に公開されている求人ページを定期的に巡回します。
巡回時に取得した求人情報は、Indeedのシステムによって自動的に職種名・勤務地・給与といった項目に整形され、Indeedの検索結果に反映される仕組みです。企業側が意図しなくても求人情報が転載されるため、気づかないうちに自社の求人がIndeedに掲載されているケースも珍しくありませんでした。
この仕組みにより、企業は特別な費用や手続きをかけずにIndeed上での露出を得られていました。
Indeedへの掲載方法には、これまで大きく分けてクローリング・XMLフィード・直接投稿の3種類が存在していました。
クローリングは前述の通り自動収集による掲載で、XMLフィードは採用管理システム(ATS)などから求人データを定期的に送信して掲載する方法です。
一方、直接投稿はIndeedの管理画面から企業が自ら求人情報を入力して掲載する方法で、内容の正確性や更新の即時性が高いという特徴があります。
今回終了したのはこのうちクローリングによる掲載であり、XMLフィード(ATS連携)と直接投稿は今後も利用可能です。
クローリング掲載の最大のメリットは、特別な手間や費用をかけずに求人をIndeedへ掲載できる点でした。
一方で、情報の更新頻度が低く古い求人や募集終了済みの求人が残り続けることや、複数サイトからの重複掲載が起きやすいといった課題も指摘されていました。
こうした課題の積み重ねが、後述するクローリング終了の背景にもつながっています。

Indeedのクローリング掲載は、2025年3月末への終了予定が一度延期された後、2025年6月30日をもって原則終了しました。
ここでは、終了に至った具体的な経緯と、参考情報として確認できたIndeed側の主な理由を整理します。
背景には、Indeed自身が掲載情報の質を高め、求職者の利便性を向上させたいという狙いがあるとされています。
クローリングによる掲載は、当初2025年3月末での終了が予定されていましたが、移行期間として3ヶ月延期され、最終的に2025年6月30日をもって原則終了となりました。
これ以降、クローリングのみに依存していた求人はIndeed上に反映されなくなっています。
終了の理由として第一に挙げられているのが、「Indeedエントリー」と呼ばれる応募方式の標準化です。
従来、クローリング経由の求人は応募時に外部の採用サイトへ移動し、氏名や連絡先を改めて入力する必要があり、この途中で応募を離脱してしまう求職者が少なくありませんでした。Indeedエントリーに統一することで、求職者はIndeed上で数クリックのまま応募を完了できるようになり、利便性が大きく向上しています。
この標準化によって、求人情報の入力フォーマットも統一され、求職者が複数の求人を比較しやすくなったという側面もあります。
第二の理由は、クローリングによって同一の求人が複数の経路で重複掲載されたり、募集終了後も情報が残り続けたりするデータ品質の問題です。
取得元サイトのフォーマットが統一されていないため、給与や勤務地などの項目が正しく読み取れず、意図しない形式で表示されてしまう求人も発生していました。
直接投稿やATS連携に一本化することで、Indeedは掲載情報の正確性と最新性を担保しやすくなります。特に季節性の高い求人や短期の募集では、募集終了後も情報が残り続けることで、応募者に誤解を与えるリスクが指摘されていました。
同時期には、タウンワークやリクナビNEXTといったリクルート運営媒体からIndeedへの直接掲載も、2025年3月末をもって終了したとされています。
以降はIndeed PLUSとの連携を通じた掲載へ移行しており、Indeed全体で掲載経路の整理が進んでいる状況です。
こうした一連の動きから、Indeedおよび関連媒体全体で掲載経路をシンプルにし、情報の一元管理を進める方針がうかがえます。

クローリング終了は、これまでの掲載方法によって影響の大きさが大きく異なります。自社がどのケースに該当するか確認しておきましょう。
特に「これまでどの方法でIndeedに掲載していたか」を把握できていない企業ほど、対応の優先順位を見誤りやすいため注意が必要です。
クローリングのみで求人を掲載していた企業は、2025年7月以降、該当の求人がIndeedの検索結果に表示されなくなりました。
求人自体が削除されるわけではなく、あくまでIndeed側での掲載が停止される形ですが、結果としてIndeed経由の応募が完全にゼロになる点は変わりません。
何も対応しないままでは、これまで得られていた無料での露出機会をそのまま失うことになります。
検索結果から除外されるだけでなく、企業ページ経由で表示されていた求人情報も同様に表示対象外となる点には留意しておきましょう。
一方、すでにIndeedの管理画面から直接投稿している企業や、Indeedエントリーに対応したATSを導入済みの企業は、今回のクローリング終了による直接的な影響を受けません。
掲載方法を変更する必要がなく、これまで通り求人の掲載・更新を継続できます。
むしろ今回の変更は、すでに直接投稿やATSを導入している企業にとっては特別な対応が不要であることを意味しており、結果的に先行対応していた企業が有利な状況とも言えます。
特に採用チャネルをIndeedに大きく依存し、クローリングのみで応募を獲得していた企業ほど、対応の遅れが応募数の減少に直結しやすくなります。
業種や職種によっては、Indeedからの応募が全体の応募数の大部分を占めているケースもあり、放置すれば採用活動全体が停滞するリスクがあります。早めに現状を把握し、代替の掲載方法へ移行することが重要です。
自社のIndeed経由の応募割合を把握していない場合は、過去の応募データを確認し、依存度を数値で把握しておくことをおすすめします。

クローリング終了後にIndeedへ求人を掲載し続けるには、大きく分けて2つの方法があります。それぞれの特徴を理解した上で、自社に合った方法を選びましょう。
どちらの方法を選ぶかによって、必要な準備期間や運用体制も変わってくるため、早めに検討を始めることが大切です。
1つ目の方法は、Indeedの管理画面から企業自身が求人情報を直接入力・投稿する方法です。
アカウントを登録し、メール認証を行った上で、職種名・給与・雇用形態・勤務地といった求人情報を入力し、有料掲載(スポンサー求人)か無料掲載かを選択します。
入力後は審査が行われ、通常は数時間から最長でも72時間程度で掲載が開始されるとされています。
特別なシステム導入が不要で、費用をかけずにすぐ始められる手軽さが最大の特徴ですが、求人数が多い企業ほど1件ずつの入力・更新作業に手間がかかる点には注意が必要です。
また、求人内容を更新する際も都度手動での修正が必要になるため、掲載件数が多い企業では運用負荷が増える傾向にあります。
2つ目の方法は、Indeedエントリーに対応したATS(採用管理システム)を導入し、Indeedと自動連携させる方法です。
ATS上で求人情報を作成・更新すると、その内容が自動的にIndeedをはじめとする複数の連携媒体へ反映されるため、求人数が多い企業や複数拠点で採用を行う企業ほど運用負荷を大きく削減できます。
応募者情報もATS上で一元管理できるため、選考状況の把握や対応漏れの防止にもつながります。
ただし、ATSの導入には一定の費用と設定の手間がかかるため、求人数や採用体制の規模に応じて費用対効果を見極める必要があります。
多くのATSはIndeed PLUSとの連携にも対応しており、Indeed以外の求人サイトへも同時に情報を配信できる点も導入のメリットの一つです。
自社でシステムを開発し、独自にIndeedエントリーと連携させる方法も理論上は存在しますが、一定数以下の求人件数では新規開発の申請自体が受け付けられないとされています。
開発には専門知識と相応の期間・費用が必要になるため、多くの企業にとっては直接投稿かATS連携のいずれかを選ぶのが現実的な選択肢といえます。

直接投稿は、追加コストをかけずに今すぐ始められる方法として、多くの企業にとって最初の選択肢になります。メリットと注意点を確認しておきましょう。
特にこれまでIndeedをまったく利用していなかった企業にとっては、直接投稿が最初のステップとなるケースが多いでしょう。
直接投稿の最大のメリットは、アカウントさえあれば費用をかけずにすぐ求人掲載を始められる点です。
ATSのようなシステム導入や契約の手続きが不要なため、急いで求人を掲載したい場合や、掲載する求人数が少ない企業に向いています。求人票のテンプレートも用意されているため、採用担当者が一人しかいない企業でも比較的スムーズに掲載を進められる点も魅力です。
直接投稿した求人は、Indeed PLUSを通じて求人ボックスなど他の求人検索エンジンにも自動的に連携・掲載される場合があります。
1つの求人を投稿するだけで複数の媒体に露出できる可能性があるため、限られた工数の中でも掲載チャネルを広げやすい点はメリットといえます。連携先の媒体は時期によって変動することがあるため、最新の連携状況は随時確認しておくと安心です。
一つの求人投稿で得られる露出機会が広がることは、限られた採用予算の中で効果を高めたい企業にとって大きな利点です。
直接投稿は手軽な反面、Indeed一社に採用チャネルを依存してしまうリスクも伴います。
今回のクローリング終了のように、Indeed側の仕様変更によって突然掲載方法の見直しを迫られる可能性は今後も否定できません。
採用チャネルを増やす余力がない企業ほど、知らないうちにIndeed依存度が高まっているケースが多いため、定期的な見直しが欠かせません。
直接投稿では、クローリングのように自動で情報が整形されることはなく、職種名や給与、勤務地などを企業自身が正確に入力する必要があります。
入力内容に不備があると審査で差し戻されることもあるため、掲載前に社内で情報を十分に確認する体制を整えておきましょう。
特に勤務地や給与などの必須項目に不備があると審査で差し戻されることがあるため、余裕を持ったスケジュールで掲載準備を進めましょう。

求人数が多い企業や複数拠点で採用を行う企業にとって、ATS連携は運用負荷を抑えながらIndeedへの掲載を継続できる有力な選択肢です。
特に複数拠点や多職種で採用を行っている企業ほど、ATS連携によるメリットを実感しやすい傾向にあります。
ATS連携の大きなメリットは、1つの求人情報を作成するだけでIndeedを含む複数の求人媒体へ同時に配信できる点です。
媒体ごとに個別入力する手間がなくなるため、求人数が多い企業ほど作業工数を大幅に削減できます。
また、各媒体からの応募者情報もATS上で一元管理できるため、選考状況の把握や対応漏れの防止にも役立ちます。
掲載内容の更新もATS上で一括して行えるため、条件変更時の対応漏れを防ぎやすくなります。
Indeedエントリーに対応したATSの中には、Indeed PLUSと連携し、条件に合う求職者へ自動でアプローチできる機能を備えたものもあります。
求職者からの応募を待つだけでなく、企業側から積極的にスカウトを送ることで、応募数の底上げにつながるケースもあるとされています。
こうした機能を活用することで、求人を掲載して応募を待つだけの受け身の採用から、能動的な採用活動への転換が期待できます。
ATSは種類によって月額費用や初期導入費が異なるため、求人数や採用規模に見合ったサービスを選ぶことが重要です。
既存の採用フローや社内システムとの相性を事前に確認しておかないと、かえって運用が煩雑になるおそれもあります。
無料お試し期間や小規模プランを提供しているATSも多いため、いきなり本格導入するのではなく、まずは試験的に運用してみるのも一つの方法です。
すでに別のATSを利用している場合は、現行システムがIndeedエントリーに対応しているかをまず確認することが移行の第一歩です。
対応していない場合は、求人数の規模や必要な機能に応じて、Indeedエントリー連携済みのATSへの乗り換えを検討するとよいでしょう。
移行時には既存の求人データを引き継げるかどうかも重要な確認ポイントとなるため、乗り換え前にサポート窓口へ相談しておくと安心です。

クローリング終了を機に、Indeed一社に依存しない採用チャネルの構築を検討する企業も増えています。代表的な代替チャネルを紹介します。
それぞれ特徴が異なるため、自社の採用ターゲットに合わせて組み合わせを検討しましょう。
求人ボックスは、Indeedと同様に複数の求人サイトから情報を収集して掲載する求人検索エンジンで、国内でも高いアクセス数を持つサービスの一つです。
無料掲載に対応しているほか、クローリングによる自動掲載の仕組みも維持されているとされ、Indeedのクローリング終了後の受け皿として注目されています。有料のスポンサー求人枠も用意されており、露出をさらに強化したい場合に活用できます。
求人情報の入力項目もIndeedと近いため、すでにIndeed用に作成した原稿を流用しやすい点も企業にとって扱いやすいポイントです。
スタンバイは、Yahoo! JAPANが運営する求人検索エンジンで、Yahoo!の膨大なユーザー基盤にリーチできる点が特徴です。
求人ボックスやIndeedとは異なる層の求職者にアプローチできる可能性があり、採用チャネルを分散させる選択肢の一つとして活用が進んでいます。
掲載自体は無料で行えるほか、有料のスポンサー求人枠を使ってさらに露出を高めることも可能です。
Googleしごと検索は、Google検索結果の画面上に求人情報を表示するサービスで、現時点では無料で利用できる点が大きな魅力です。
ただしIndeedと比較すると利用する求職者数はまだ少ない傾向にあるため、単独での代替というよりは他のチャネルと組み合わせて活用するのが現実的です。
ATSの中にはGoogleしごと検索への自動連携に対応しているものもあり、別途手間をかけずに掲載チャネルを増やせる場合があります。
今回のクローリング終了が示すように、求人媒体側の仕様変更は企業側の都合とは無関係に行われることがあります。
Indeedだけに依存せず、求人ボックスやスタンバイ、自社採用サイトなど複数のチャネルを併用しておくことで、一つの媒体の変更が採用活動全体に与える影響を最小限に抑えることができます。特に中小企業にとっては、一つの媒体からの応募が途絶えても採用活動全体が止まらない体制を作っておくことが、長期的な採用の安定につながります。

最後に、クローリング終了を受けて企業が取るべき対応を、具体的なステップに分けて整理します。
自社の状況に応じて、無理のないペースで移行を進めていくことが大切です。焦って一度に全てを対応しようとせず、優先順位をつけながら段階的に進めていきましょう。
まずは自社の求人がクローリング・直接投稿・ATS連携のどの方法でIndeedに掲載されているかを確認しましょう。
管理画面にログインした形跡がない、あるいは求人を投稿した記憶がないという場合は、クローリングのみに依存していた可能性が高いです。
確認の際は、求人が掲載された日付や更新履歴、管理画面へのログイン権限の有無なども併せてチェックしておくと状況を把握しやすくなります。
掲載方法を確認したら、自社の求人数や採用体制の規模に応じて、直接投稿とATS連携のどちらへ移行するかを判断します。
求人数が少なく単発的な採用であれば直接投稿、複数拠点・多職種で継続的に採用を行っている場合はATS連携が向いているケースが多いとされています。
判断に迷う場合は、まず直接投稿で運用を始め、求人数や応募状況を見ながらATS導入を検討するという段階的なアプローチも有効です。
移行後は、アナリティクス機能などを使って表示回数や応募数の推移を定期的に確認し、想定より応募が伸びない場合は原稿内容や掲載条件を見直しましょう。
移行して終わりにせず、継続的な運用改善を行うことが安定した採用成果につながります。
特に求人票の見出しや訴求内容を定期的に見直すことで、掲載方法を変えただけでは得られない応募数の改善につながります。
社内に採用担当者が少ない、ATSの選定や運用に不安があるといった場合は、Indeed公認パートナーへ相談するのも一つの方法です。
自社の採用状況に合わせて最適な掲載方法やATSの選定、原稿改善までサポートを受けられるため、限られたリソースの中でも効率的にクローリング終了後の対応を進められます。
公認パートナーはIndeedの最新仕様や活用ノウハウに精通しているため、自社だけで対応するよりも早く、確実に移行を進められるケースが多くあります。
Indeedを活用して採用につなげるには、求人を掲載して終わりではなく、掲載後のデータをもとに改善を繰り返すことが大切です。求人原稿の内容や広告予算、応募状況などを分析しながら、採用課題に応じた運用を行う必要があります。
株式会社ジーエスパートナーズでは、企業の採用目標や募集職種に合わせたIndeed運用を支援しています。求人原稿の作成・改善をはじめ、広告運用や応募データの分析まで幅広くサポートし、応募獲得から採用効率の改善まで伴走します。
「Indeedから思うように応募を獲得できない」「現在の運用方法を見直したい」という企業は、株式会社ジーエスパートナーズへ相談してみてはいかがでしょうか。
参考: Indeed運用代行サービス|株式会社ジーエスパートナーズ
Indeedのクローリング掲載は2025年6月30日をもって原則終了し、今後は直接投稿かATS連携への移行が必須となりました。
自社の掲載状況を早めに確認し、採用規模に合った方法へ移行するとともに、求人ボックスやスタンバイなど複数チャネルを併用して、Indeedに依存しすぎない採用体制を整えていきましょう。
本記事を参考に、早めの現状確認と対応を進めてください。特に採用活動をIndeedに大きく依存している企業ほど、対応の遅れが応募数の減少に直結しやすいため注意が必要です。

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