「Indeedに求人を出したいが、掲載料がいくらかかるのかわからない」という声をよく聞きます。Indeedは求人の掲載そのものを無料で始められる一方、応募を集めたい場合は有料掲載という選択肢があり、その料金はクリック課金という仕組みで決まります。金額が固定ではないため、一般的な求人媒体の料金表を見るようにはいかず、そこが分かりにくさの原因になっています。本記事では、Indeedの掲載料が無料になる範囲と有料になる範囲、料金が決まる仕組み、予算の決め方、そして掲載料を抑えながら成果を出す方法までを順に解説します。

 

 

Indeedの掲載料はいくら？

 

結論から言えば、Indeedは掲載料0円から始められます。そのうえで、応募を増やしたい場合に有料の枠を使うという二段構えの仕組みです。まずは無料でできる範囲と、有料にすると何が変わるのかを整理します。

 

求人の掲載料は無料から始められる

Indeedでは、求人情報を掲載するだけであれば料金は発生しません(*1)。アカウントを作成して求人内容を登録すれば、その日から検索結果に表示される状態になります。

 

「掲載料無料」と聞くと制限が多いように思われがちですが、職種・仕事内容・給与・勤務地といった基本的な情報はすべて掲載できます。掲載期間にも決まった上限はなく、募集を続ける限り掲載しておくことが可能です。

 

まず無料で出してみて、応募状況を見てから有料掲載を検討する、という進め方ができる点がIndeedの特徴です。初めて求人媒体を使う企業にとっては、リスクの小さい入り口になります。

無料掲載でできることと限界

無料掲載の限界は「検索結果での表示順」に表れます。Indeedの検索結果は、求職者の検索キーワードとの関連性をもとに並びますが、有料掲載の求人は上位に表示されやすくなります。

 

そのため無料掲載の求人は、時間が経つほど新しい求人に押し下げられ、見られる回数が減っていきます。応募が来ないというより、そもそも表示されていない、という状態になりやすいのが実情です。

 

次のような場合は、無料掲載だけでは苦しくなります。

 

• 競合が多い職種・エリアで募集している
• 採用したい時期が決まっている
• 複数の職種・拠点を同時に募集している
• 一定期間出しているのに応募が数件しか来ていない

 

逆に、募集が1名のみで時期にも余裕がある場合は、無料掲載のまま様子を見る判断も十分に成り立ちます。

有料掲載（スポンサー求人）とは？

有料掲載は「スポンサー求人」と呼ばれ、費用をかけることで求人の露出を増やす仕組みです(*1)。表示回数が増えれば、それだけ求職者の目に触れる機会も増えます。

 

重要なのは、掲載すること自体に費用がかかるわけではないという点です。求職者がその求人をクリックしたときに初めて費用が発生します。表示されただけでは課金されないため、無駄打ちになりにくい構造といえます。

 

また、有料掲載にすると運用データを確認できるようになります。表示回数・クリック数・応募数といった数値が見えるため、どこで詰まっているのかを把握して改善につなげられます。

無料掲載と有料掲載の違い

両者の違いを整理すると、次のようになります。

 

項目	無料掲載	有料掲載（スポンサー求人）
掲載料	0円	クリックされた分だけ発生
検索結果での露出	時間とともに下がりやすい	上位に表示されやすい
掲載期間	上限なし	予算が尽きるまで／任意で停止可
運用データ	確認できる範囲が限られる	表示回数・クリック数などを確認できる
向いている場合	1名募集・時期に余裕がある	複数名・期限がある・競合が多い

 

無料と有料は、どちらかを選ぶというより併用するものです。無料で出しておき、優先度の高い職種にだけ予算をつける、という使い方が現実的です。

Indeedの掲載料金はどう決まる？

 

有料掲載の料金は、一般的な求人媒体のような「1枠いくら・◯週間でいくら」という固定制ではありません。仕組みを理解しておかないと、見積もりも振り返りもできなくなります。

 

クリックされたときだけ課金される

Indeedの有料掲載はクリック課金（CPC）です。求人が検索結果に表示されるだけでは費用は発生せず、求職者がその求人を開いた時点で1クリック分の料金がかかります(*1)。

 

つまり支払っているのは「掲載する権利」ではなく「求職者を1人連れてくること」です。この違いを押さえると、費用の見方が変わります。掲載料が高いか安いかではなく、1クリックあたりいくらで、そこから何件の応募につながったかで判断することになります。

 

興味のない求職者にいくら表示されても費用はかかりません。その意味では、予算を無駄にしにくい料金体系です。

クリック単価の決まり方と相場

クリック単価は固定ではなく、状況によって変動します。同じ職種でも、エリアや時期が変われば単価は動きます。

 

単価が上がりやすいのは、次のような条件です。

 

• 同じ職種・エリアで募集している企業が多い
• 採用が難しいとされる専門職・有資格職である
• 求人が集中する時期（年度末・年度初めなど）に重なっている
• 求人内容と検索キーワードの関連性が低い

 

相場としては数十円から数百円の幅に収まることが多く、職種によってはそれを超えることもあります。ただし「自社の場合はいくら」と事前に言い切れるものではないため、実際に少額から出稿して数値を見るのが確実です。

 

見落とされがちですが、求人内容そのものも単価に影響します。検索キーワードとの関連性が高い求人ほど効率よく表示されるため、原稿の質を上げることは単価を下げることにもつながります。

業種・職種でクリック単価は変わる

同じ予算でも、業種・職種によって得られるクリック数は変わります。応募が集まりにくい職種ほど競合が予算を積むため、単価が上がりやすくなるためです。

 

採用難易度が高いとされる職種ほど単価が上がりやすく、未経験可の職種や応募が集まりやすい職種は比較的抑えやすい傾向があります。同じ社内でも、職種ごとに費用対効果は大きく変わると考えてください。

 

そのため、複数の職種をまとめて1つの予算で回すと、単価の高い職種に予算を食われて他が止まる、ということが起こります。職種ごとに予算を分けて管理するのが基本です。

料金が請求されるタイミング

費用は、発生したクリック数に応じて後から請求される形が基本です(*1)。先に大きな金額を支払って枠を買う仕組みではないため、初期費用を用意せずに始められます。

 

また、募集が埋まった時点で掲載を止めれば、そこから先の費用は発生しません。採用の進捗に合わせて出稿を止めたり再開したりできる点は、期間契約型の求人媒体との大きな違いです。

 

この柔軟さは利点である一方、止め忘れると費用が出続けることも意味します。採用が決まったら掲載を止める、という運用ルールを社内で決めておくと安心です。

 

求人の掲載料金はいくらに設定する？

 

クリック単価が変動する以上、あらかじめ総額を決めておく必要があります。ここでは予算の決め方と、採用単価からの逆算方法を見ていきます。

 

予算は日額と総額の両方で決める

Indeedの有料掲載では、1日あたりの上限額と、掲載全体の上限額を設定できます(*1)。この2つを決めておけば、想定以上に費用が膨らむことはありません。

 

日額の上限は、短期間で予算を使い切らないためのブレーキです。募集が急ぎでなければ日額を抑えて長く出し、期限が迫っているなら日額を上げて短期集中で露出を取る、という調整ができます。

 

初めて有料掲載を使う場合は、少額から始めて1〜2週間の数値を見るのが確実です。表示回数とクリック数が見えてから予算を増やす方が、最初に大きく張るより結果的に無駄が出ません。

採用単価から必要な予算を逆算する

予算は「いくらまでなら出せるか」だけでなく、「何人採るのにいくら必要か」から逆算すると精度が上がります。計算は3段階です。

 

1. 1人採用するのに何件の応募が必要かを出す（過去の採用実績から算出）
2. その応募数を集めるのに何クリック必要かを出す（応募率から算出）
3. 必要クリック数にクリック単価をかけて予算を出す

 

たとえば応募10件で1名採用できており、クリック100回で応募1件が取れているなら、1名採用には1,000クリックが必要です。クリック単価が100円なら、予算は10万円という計算になります。

 

この式のよいところは、うまくいかなかったときに原因を切り分けられる点です。クリックは取れているのに応募がないなら求人内容の問題、そもそもクリックが取れないなら職種名や給与の見せ方の問題、というように打ち手が変わります。

予算別の費用シミュレーション

クリック単価を100円、クリック100回で応募1件と仮定した場合の試算です。

 

月の予算	クリック数	想定応募数	応募1件あたり
30,000円	300回	3件	10,000円
80,000円	800回	8件	10,000円
150,000円	1,500回	15件	10,000円
300,000円	3,000回	30件	10,000円

 

前提を置いた試算であり、実際のクリック単価も応募率も職種・エリア・原稿の内容によって変わります。それでも、自社の数値を当てはめれば必要な予算感はつかめます。

 

逆に言えば、応募率が2倍になれば同じ予算で応募数は2倍になります。予算を増やすより先に、求人原稿を見直すほうが効果が大きい場面は少なくありません。なお、Indeedは公式に採用予算の見積りツールも公開しており、目安を把握する材料として使えます(*2)。

Indeed PLUSの掲載料金は何が違う？

 

近年はIndeed PLUSという配信の仕組みが加わり、掲載料の考え方に影響しています。何が変わって何が変わらないのかを整理します。

 

一度の掲載で連携先にも配信される

Indeed PLUSは、一度の投稿で連携する国内主要求人サイトにクリック課金型で配信できる仕組みです。連携先には

などが含まれます。

 

従来であれば、媒体ごとに原稿を作り、別々に契約し、別々に費用を払う必要がありました。それが1つの出稿でまとめて届くようになったことで、複数媒体に出すハードルが下がっています。

 

掲載料の観点では、同じ予算でもリーチできる求職者の幅が広がるという意味を持ちます。1媒体では出会えなかった層に届く可能性がある、ということです。

課金の考え方は変わらない

配信先が増えても、料金の仕組み自体はクリック課金のままです。連携先の求人サイトでクリックされた場合も、掲載料は同じ考え方で計算されます。

 

そのため「Indeed PLUSにしたから高くなる」わけではありません。設定した予算の範囲内で配信されるという点も同じです。予算管理のやり方を大きく変える必要はありません。

 

変わるのは、どの配信先から応募が来ているかを見る視点が増えることです。効果の出ている配信先が分かれば、原稿の作り方も調整できます。

連携先に含まれない求人サイトもある

注意したいのは、すべての求人サイトが連携先になるわけではないという点です。マイナビ転職・doda・エン転職は連携先に含まれないため、これらの媒体を使いたい場合は別途の出稿と費用が必要になります。

 

「Indeed PLUSを使えば主要媒体を網羅できる」と説明されることがありますが、正確ではありません。自社が狙う層がどの媒体にいるかを確認したうえで、追加の出稿が必要かを判断してください。

 

この点を正確に説明してくれるかどうかは、代理店を選ぶ際の判断材料にもなります。

 

掲載料を抑えて成果を出すには？

 

掲載料は予算の大小だけで決まるものではありません。同じ金額でも、使い方次第で結果は大きく変わります。

 

求人原稿の質がクリック単価を左右する

もっとも効果が大きいのは、求人原稿の見直しです。職種名の付け方、給与の見せ方、仕事内容の具体性といった要素が、表示回数もクリック率も左右します。

 

特に職種名は重要です。社内でしか通じない呼び方になっていると、求職者が検索する言葉と噛み合わず、そもそも表示されません。「求職者が何と検索するか」を基準に付け直すだけで、表示回数が変わることがあります。

 

原稿の改善に費用はかかりません。予算を上げる前に、まず原稿を疑うのが順序です。

1職種1原稿に分けて配信する

複数の職種を1つの求人にまとめると、検索キーワードとの関連性が下がり、どの検索にも中途半端にしか引っかからなくなります。

 

職種ごとに原稿を分ければ、それぞれの検索に対して的確に表示されるようになります。予算配分も職種単位で管理できるため、採用の緊急度に応じた調整がしやすくなります。

 

勤務地が複数ある場合も同様です。エリアごとに分けたほうが、その地域で探している求職者に届きやすくなります。

無料掲載と有料掲載を使い分ける

すべての求人に予算をつける必要はありません。応募が安定して来ている職種は無料掲載のまま残し、採用が急がれる職種や応募が止まっている職種に予算を寄せる、という配分が効率的です。

 

月ごとに見直すと、さらに無駄が減ります。先月は苦戦していた職種が埋まったなら、その予算を別の職種に回せます。

 

この判断をするには、職種ごとの数値を継続して見ている必要があります。出しっぱなしにせず、月に一度は配分を見直す時間を取ってください。

自社運用と代理店運用はどちらがよいか

自社運用なら代理店への手数料はかかりません。ただし原稿作成・掲載設定・数値確認・予算調整のすべてを社内で担うことになり、他業務と兼務している場合は手が回らなくなりがちです。

 

代理店に依頼すると手数料が発生しますが、実務を任せられ、継続的な改善が進みます。判断の軸は「社内に運用できる人と時間があるか」です。

 

参考として、株式会社ジーエスパートナーズの場合は運用費を広告出稿金額の最大25％（例外あり）としています。業態や出稿規模に応じて率が変わる場合もあります。

 

手数料の分だけ広告に使える金額は減りますが、原稿の改善で応募単価が下がれば、その差を上回ることもあります。金額の大小ではなく、応募単価がどう変わるかで判断してください。

Indeedの掲載料でお悩みならジーエスパートナーズへ

 

ここまで見てきたとおり、Indeedの掲載料は固定ではなく、求人内容と運用の仕方で大きく変わります。とはいえ、原稿を作り直し、数値を追い、予算を配分し直す作業を、通常業務と並行して続けるのは簡単ではありません。

 

 

ジーエスパートナーズは、Indeed GOLD PARTNER（2026年8月26日時点）として、累計3,000社以上（2026年6月時点）の採用を支援してきました。求人掲載数は25万件以上、継続率93％、応募数アップ実現率97％以上（いずれも2026年6月時点）という実績があります。

 

自社プロダクト「中小企業求人部.」を基盤に、採用HPがなくても求人ページを整備でき、Indeed・求人ボックス・Googleしごと検索・スタンバイなど各媒体の仕様に合わせて一括掲載します。求人原稿はA/B/Cパターンで設計し、週次で検証・改善します。採用広告のPDCAは月1回が一般的ななか、当社の体制では週次で回しています。

 

費用は次のとおり公開しています。

 

項目	金額
初期費用	150,000円
最低広告出稿金額	80,000円／月
運用費	広告出稿金額の最大25％（例外あり）
システム利用料	30,000円／月（求人200件超で50,000円、1,000件超で100,000円）
最低月額	130,000円／月

 

体制面では、市場・競合調査、効果分析、見せ方改善、広告運用改善という4つの専門チームによる分業制で、属人化させずにPDCAを回します。担当1人あたり約30社にしぼり、求人出稿から内定通知まで伴走する体制です。連絡はLINE・ChatWork・メッセンジャー等で平日毎日受け付け、基本1時間以内（目標15分以内）にご返答します。

 

次のような場合はご相談ください。

 

• 無料掲載で出しているが、応募がほとんど来ない
• 有料掲載を始めたいが、予算をいくらにすべきか分からない
• クリックはされているのに応募につながらない
• 複数拠点・複数職種の予算配分に迷っている
• 求人原稿の改善まで手が回らない

 

契約は1ヶ月単位で期間の縛りはありません（PDCAの観点から3ヶ月以上を推奨しています）。広告設定ミスが発生した場合に全額を当社負担とする「あんしん保証制度」も設けています。受注検討中の企業さまには、専門チームによる競合求人の調査もご提案の材料として実施しています。

まとめ

 

Indeedの掲載料は0円から始められ、応募を増やしたい場合に有料掲載を使う仕組みです。有料掲載はクリック課金で、求職者がクリックしたときだけ費用が発生します。クリック単価は職種・エリア・時期・求人内容によって変動するため、固定の料金表はありません。予算は日額と総額の両方を設定し、採用単価から逆算して決めると精度が上がります。Indeed PLUSを使えば連携先の求人サイトにも配信されますが、マイナビ転職・doda・エン転職は含まれない点に注意してください。掲載料を抑える最短の道は、予算を増やすことではなく求人原稿を見直すことです。

 

出典

 

*1 「料金・有料オプションでの掲載について｜Indeed（インディード）」https://jp.indeed.com/求人広告/価格

 

*2 「【公式】Indeed 採用予算お見積りツール｜Indeed（インディード）」https://jp.indeed.com/求人広告/budget-simulator